Webブラウザのセキュリティ関係情報(特にFirefox)

4年前のモジラ財団幹部のコメント(CNETより)

モジラ財団幹部:「FirefoxはIEより安全」

だがBakerは、Mozilla Foundationが開発したFirefoxは、MicrosoftのIEほど多くのセキュリティ脆弱性を抱えていないと述べた。また、これは、Firefoxの人気が今度さらに高まろうとも変わらないと、同氏は予測している。

4年後の今の状況(CNETより)

脆弱性多くても対応が速いのはFirefox–Secunia調査

今週発表されたウェブブラウザ脆弱性レポート(PDFファイル)によると、Firefoxに見つかった脆弱性の数は2008年、115件となっている。これは、他のウェブブラウザのほぼ4倍に近い数で、MicrosoftAppleのウェブブラウザ脆弱性をあわせた数の2倍に相当するという。参考までに、MicrosoftのIEでは31件、AppleSafariでは32件、Operaでは30件の脆弱性が2008年に報告されている

もちろん、Firefoxの脆弱性の対応が早いのは確かであろう。しかし、4年前の発言は明らかに現実とは異なっており、脆弱性の数は増えている。

パッチを出す速度というのは大事であるが、残念ながら、パッチが当てられていない環境が存在しつづけるのも確か。それは、いかに、オートアップデートの仕組みが進化しようとも、100%提供することはできないことを意味する。よって、脆弱性の数というのも、大事な指標の一つであり、Firefoxがその点では劣っているというのも事実。現時点では、一般大衆はOS標準のInternet Explorerをそのまま使う傾向にあり、Firefoxはネットの有識者が好んで使う傾向のため、パッチ適用率もIEよりも高いのは間違いないだろう。ただ、今の脆弱性の数のまま、一般大衆にまで普及した場合、Firefoxは危険なブラウザになる可能性を含んでいるのも事実。

この報道についても問題がある。あきらかにFirefox寄りのコメントであり、脆弱性の多さを問題にしていないところも大きな問題。

PCパーツを水没させてみる

日経BP PC Onlineより「CPUやHDD、メモリーを水没させてから使ってみた

一般人には試すのがかなり困難ということで良記事。

HDDも水没させて大丈夫だというのは意外。

CPUやメモリは洗浄してから出荷しているはずなので、基本的は動くはず。

特にノートPCなどでキーボードなどに水や飲料をかけてしまった場合、まずは、あわてず電源を切る。ショートを防止するため。そしてデキル限りの水気を切ってよく乾燥。

インサイト vs プリウス

MSNの見出し

HV車対決はインサイトに軍配

記事詳細「ホンダのインサイト10位 2月の新車販売

いつものことながら、PV稼ぐためにあえて本質を書かない見出しにうんざり。新しくリリースされたインサイトと、ほぼモデル末期のプリウスを同じ土俵で語ることに問題がある。もちろん、ホンダが受注に対して生産が追いつかない状況があることを考慮しても、この台数差(4906 vs 4524) で、インサイトに軍配はおかしいだろう。

ここから読み取れるのは、モデル末期であるにもかわらず、堅調(といっても対前年比約20%マイナス)のプリウスの恐ろしさを語るべき。

メディアが自分自身をけなすこと。また、メディアの裏を読むことの大切さ。

日経IT Proの2つの記事。

エンドユーザーにとってオープンソースはどんな意味を持つか(生越氏)

見積もり2億円のIP電話を820万円で構築した秋田県大館市から学べること(高橋氏)

日経BP記者高橋氏の記事を、ライターの生越氏が問題点を指摘、それも同じメディアの上で展開するというネタ的な状況。正直、生越氏、もしくは、生越氏の記事編集担当はがんばったと思う。

見出しに数字を使うことの恐ろしさというのもこの記事には含まれている。

そういうビビットなタイトルを付けないと、PVが取れないからだ。

ある程度の事実や考察は、生越氏の記事によくまとまっているので参照してただくとして、そもそも、比べるべきものではないものを比べて、バカ高いベンダー費用、オープンソースは安価にできる記事を書かなければいけないという、記者の情けない状況もある。

その記事を真っ向に受け止めて「オープンソースを使うと、何でも安くできる」と思いこむ読者も少なからずいることが問題。記事には、記者の意図がくみこまれているということをしっかり考える必要があるということだ。公共性の高いと言われている新聞だって、事実を曲げずに、おもしろおかしくする意図を入れている。

最近だと、トヨタ赤字の記事がまさにそう。常に黒字だった企業が赤字転落というのは、大きなニュースではある。が、トヨタが1,500億円赤字だろうが、すぐに潰れるような会社ではない。それを、時を同じくして、米国ビック3の報道をするものだから、トヨタも潰れるのではないか?という様な意識を植え付けている。

読者はメディアから、正しい状況を読み取る力が特に今後必要になるはず。

「暮らしの手帳」のすばらしさ

インターネットの功罪の一つは、読者がコンテンツに対して対価を支払わないモデルに移行させてしまったことにある。

それこそ、大手新聞であっても(全く同じ情報でないにしても)、ネットで記事を読むこともできるし、もっといえば、ネットのほうがよりスピーディな情報が入手できる。

単なる読み手として考えれば、費用もかからないし、すばやく情報入手できて、ペーパーレスでエコな部分もありいいことずくめ。

しかし、そのメリットを受けることが、サイト運営、つまりは、出版・新聞側がどういった負担をかけているのか?ということを考えてないことが多い。

コンテンツ提供には、そのインフラ代、取材費などなど、コストがかかっている。当然、それを回収するためにバナーと呼ばれる広告が貼られることになり、このが収入があるから運営できる。

このビジネスモデルは長年TVで使われてきたものでこれはこれで成り立っている。しかし、インターネットの広告ビジネスモデルについては、有名サイトを含め、運営がうまくいっているところはそれほどないはずだ。

インターネットでの広告ビジネスがなりたたないといっているわけではない。キビしいということを理解するべきと思っている。

ビジネスモデル的に考えるのであれば、本来、メリットを享受する人が、その対価を支払うのが至極まっとうなビジネスモデル。

そういう意味で、広告のない「暮らしの手帳」は正しいビジネスモデルをつきすすんでいるといえる。

広告のない雑誌「暮しの手帖」 リニューアルで部数増