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日経BP PC Onlineより「CPUやHDD、メモリーを水没させてから使ってみた」

一般人には試すのがかなり困難ということで良記事。

HDDも水没させて大丈夫だというのは意外。

CPUやメモリは洗浄してから出荷しているはずなので、基本的は動くはず。

特にノートPCなどでキーボードなどに水や飲料をかけてしまった場合、まずは、あわてず電源を切る。ショートを防止するため。そしてデキル限りの水気を切ってよく乾燥。

MSNの見出し

「ＨＶ車対決はインサイトに軍配」

記事詳細「ホンダのインサイト１０位 ２月の新車販売」

いつものことながら、PV稼ぐためにあえて本質を書かない見出しにうんざり。新しくリリースされたインサイトと、ほぼモデル末期のプリウスを同じ土俵で語ることに問題がある。もちろん、ホンダが受注に対して生産が追いつかない状況があることを考慮しても、この台数差(4906 vs 4524) で、インサイトに軍配はおかしいだろう。

ここから読み取れるのは、モデル末期であるにもかわらず、堅調(といっても対前年比約20%マイナス)のプリウスの恐ろしさを語るべき。

日経IT Proの2つの記事。

エンドユーザーにとってオープンソースはどんな意味を持つか(生越氏)

見積もり2億円のIP電話を820万円で構築した秋田県大館市から学べること(高橋氏)

日経BP記者高橋氏の記事を、ライターの生越氏が問題点を指摘、それも同じメディアの上で展開するというネタ的な状況。正直、生越氏、もしくは、生越氏の記事編集担当はがんばったと思う。

見出しに数字を使うことの恐ろしさというのもこの記事には含まれている。

そういうビビットなタイトルを付けないと、PVが取れないからだ。

ある程度の事実や考察は、生越氏の記事によくまとまっているので参照してただくとして、そもそも、比べるべきものではないものを比べて、バカ高いベンダー費用、オープンソースは安価にできる記事を書かなければいけないという、記者の情けない状況もある。

その記事を真っ向に受け止めて「オープンソースを使うと、何でも安くできる」と思いこむ読者も少なからずいることが問題。記事には、記者の意図がくみこまれているということをしっかり考える必要があるということだ。公共性の高いと言われている新聞だって、事実を曲げずに、おもしろおかしくする意図を入れている。

最近だと、トヨタ赤字の記事がまさにそう。常に黒字だった企業が赤字転落というのは、大きなニュースではある。が、トヨタが1,500億円赤字だろうが、すぐに潰れるような会社ではない。それを、時を同じくして、米国ビック３の報道をするものだから、トヨタも潰れるのではないか？という様な意識を植え付けている。

読者はメディアから、正しい状況を読み取る力が特に今後必要になるはず。

インターネットの功罪の一つは、読者がコンテンツに対して対価を支払わないモデルに移行させてしまったことにある。

それこそ、大手新聞であっても(全く同じ情報でないにしても)、ネットで記事を読むこともできるし、もっといえば、ネットのほうがよりスピーディな情報が入手できる。

単なる読み手として考えれば、費用もかからないし、すばやく情報入手できて、ペーパーレスでエコな部分もありいいことずくめ。

しかし、そのメリットを受けることが、サイト運営、つまりは、出版・新聞側がどういった負担をかけているのか？ということを考えてないことが多い。

コンテンツ提供には、そのインフラ代、取材費などなど、コストがかかっている。当然、それを回収するためにバナーと呼ばれる広告が貼られることになり、このが収入があるから運営できる。

このビジネスモデルは長年TVで使われてきたものでこれはこれで成り立っている。しかし、インターネットの広告ビジネスモデルについては、有名サイトを含め、運営がうまくいっているところはそれほどないはずだ。

インターネットでの広告ビジネスがなりたたないといっているわけではない。キビしいということを理解するべきと思っている。

ビジネスモデル的に考えるのであれば、本来、メリットを享受する人が、その対価を支払うのが至極まっとうなビジネスモデル。

そういう意味で、広告のない「暮らしの手帳」は正しいビジネスモデルをつきすすんでいるといえる。

広告のない雑誌「暮しの手帖」 リニューアルで部数増